人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年05月28日号

企業組織にとって必要とされる人材の条件

　自分自身が就職先ないし、転職先を選択する基準とはどのようなものかを考えてみたことがあるだろうか。たとえば次のような選択基準はどうであろう。
「業績も安定していて、社内に解決すべき問題を抱えていない会社」「社会的評価が確立していて、安定成長がのぞめる会社」「賞与・定期昇給が確立し福利厚生も充実している会社」「快適な職場環境が保証され残業もない会社」「社内に複雑な人間関係が存在せず和気あいあいとしている会社」
　このような会社を選択基準にしているのであれば、余りに無知蒙昧の誹りを受けるだろう。つまり、こうした企業は日本には、いや世の中には存在していないからだ。本当にこうした企業を望むのであれば、自分自らがこうした会社を「創り出していく」という意識が必要だ。仮にこうした有りもしない会社を求めているならば、永遠に見つけ出すことはできない。
　同時に在職している会社組織においてこうした「意識」を持ち続けているならば、その会社組織の「お荷物」的存在になっていることを自覚する必要がある。

　就労意識の面からみたならば、Ａ社で「お荷物」=「不要な人材」であると判断されたならば、Ｂ社で「必要な人材」であるわけがない。この逆もまた真なりで、Ｂ社で「必要な人材」=「活躍する人材」であると思われている者が、Ａ社では「不要な人材」であるはずもない。つまり、就労意識上での「必要な人材」と「不要な人材」は、会社ごとに異なっているわけではない。まして、会社規模で異なるわけでもない。就労意識が低いものはどこでも通用しないということだ。
　では就労意識から「必要な人材」と「不要な人材」を明確に区分する基準は何か。一言でいえば、次のような感覚を持っている者は、どこの職場でも通用しないということだ。
1.「会社はつぶれない」
2.「給与は毎月振り込まれるもの」
3.「社歴とともに給与は上がるもの」
4.「社歴が長くなれば相応に地位が上がるもの」
5.「会社の方向は経営陣が決めるもので、自分には関係がないもの」
　こうした感覚は、今日の厳しい現実を理解していないだけではなく、自らの存在価値を低めるものだ。

　もちろん、こうした感覚を持っていても、今日の経営環境の変化や世の中の動向を見聞きしているはずだ。しかし、ひとは得てして自分の身の上に発生しない問題は、他人事のように思ってしまう傾向がある。
　会社組織に必要とされるということは、「与えられた仕事」のみに依存することなく、常に自分の職務能力と就労意識を研ぎ澄ましていくことだ。