人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年05月14日号

仕事は「一手先を読む」意識で臨む

　主要産業が第２次産業の時代は工場労働者が1時間働けば、1時間分の製品を生み出すことが出来たので、単純に「労働時間=生産量」と捉える事ができた。しかし、今日の日本社会の職業の多くは、必ずしも「労働時間=生産量」で計ることはできない。仮に工場労働に従事していても同様である。確かに１時間あたりの処理量が決まっているような単純作業であれば、費やした時間によって成果を計ることができる。
　今日、日本ではこうした作業のほとんどは機械やロボット、さらにはオフィス機器に代替えされている。つまり、今日の労働はまさにP.F.ドラッカーがいう「知識労働」なのである。労働時間で単純に成果を推し量ることなどできない。

　そこで、すべての職種に求められている仕事内容は、頭を使った優れたアイデアや企画の創出で、単純な時間労働ではその成果は計れない。ところが、いまだに時間をかけさえすれば、自分も頭に浮かぶと勘違いしている人がいる。
　たとえば、上司に命じられて新たな販売企画や新商品企画、さらには業務改善提案などを要請されても「時間に余裕があれば、もっといい案がだせたのに…」であるとか、「日常業務が忙しい」という具合に言い訳をする人だ。しかし、こういう言い訳をする人に限って、優れたアイデアを生み出せたためしがない。まして改善提案も生まれない。それは自分の仕事を単純に時間労働として位置付け、日々の業務をこなすことだけが、自分の仕事であると意識しているからだ。

　誰に対しても１日24時間という設定は等しく与えられ、誰も変えることはできない。あらゆるビジネスシーンで、この条件の下でどれだけの成果を上げられるかが問われている。「時間に余裕さえあれば…」「日常が忙しくて…」と思ってしまうのは、このことを理解していないからだ。
　自分が会社から期限を決めた新たな課題が与えられたとする。当然、日常業務にプラスした新たな課題だ。こうした時に「仕事が増えた、もっと時間の余裕が欲しい」と思ってしまっては、日ごろから自分の頭で仕事を回している仕事スタイルとはいえない。

　会社組織から与えられる新たな課題といっても、それは必ず日常業務と関連性があるものだ。日頃から問題意識を持って仕事に取り組んでいれば、「次にどんな課題が発生するか」、「こうした改善を試みる必要がある」という考えが芽生えているものだ。
つまり、自分で課題を発見し、自主的に物事を解決する姿勢が求められている。
　こうした姿勢がなければ、自分の仕事は単に「惰性」に終始してしまうことになる。常日頃から自分の仕事の「一手先を読む」意識で臨み、能動的に仕事に取り組む姿勢を堅持するということだ。