人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2019年10月28日号

自己マネジメント能力が変革の「うねり」を創る

企業組織に限ったことではないが、他者と協働を主体的に担う者は、自らのマネジメント能力を磨く姿勢を堅持しなければならない。つまり、環境や教育などによって形成される物事を成し遂げる性質を自らが磨くということである。マネジメント能力は天性の資質によって形成されるものではなく、後天的に備わるものであり自覚した本人の習得意欲に宿るものだ。
  従って、物事に対する習得意欲の欠如した者にマネジメント能力が備わるはずがない。マネジメント能力は単に他者に対してだけではなく、自らに対して発揮する「自己管理能力」として体現させていかなければ、他者に影響力を行使することなどできるはずがない。

　自らのマネジメント能力を磨くためには自らに行動指針を課していかなければならない。自らに課す行動指針として重要なことは、「自分の責任ですべての物事をとらえ、考え、行動する」ということだ。「誰かが、何かをしてくれないから、できない」というような、他人に責任を転嫁するような考えを拒否することである。
　自分は何をするべきなのか、「やりたいと思うこと」をやり遂げるにはどうすればいいのか。「自分はどう行動するのか」ということを常に基本に据えていなければならない。つまり、「発生している事柄を逃げずに受け止める」という覚悟を示すということでもある。

「覚悟」を持つということは単なる精神論ではない。自らの強さと弱さを自覚したうえで自分の人生(時には所属する組織)の将来に確かな方針を持ち、「確固たる信念を持つ」ということでもある。確固たる信念がなければ、自分を動かしていくこともできない。まして、周囲を目標に向けて牽引していくことなどできない。
「覚悟」は内心の恐れに打ち勝つ胆力にもつながる。胆力が備わっていなければ目標に向けて専念することもできない。自分自身の行動を規制してしまうのは、己の心に潜む弱気である。胆力は自分の弱さに向き合い、それを受け止めつつ克服していくしなやかさにもつながる。そして胆力がなければ自分自身の行動を信じることにも通底している。
　
  自分自身の行動を信じるとは、自らの行動指針を研ぎ澄ますし、自らの行動規範を明確にするということでもある。常に問題意識を持って物事に対処する前提となるのが「本来あるべき姿は何かを常に考え、現場で現実に起こっていることを直視する」という真摯さである。
  真摯に自らの行動を律して内省していかなければ、組織が抱える課題、問題に気づき、それを改革していく「うねり」を組織内に起こすこともできない。単にポジションという権威が周囲に変革の「うねり」を起こすわけではない。権威は自らの果たす役割を全うしていく過程で体現されるものである。