人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2016年07月25日号

管理職は自分と部下の“時間管理”に徹しなければならない

　古から「時は金なり」といわれている。意味はいわずと知れた“時間とはお金と同じくらい大切なもの”ということだ。ビジネスの世界で“時間はまさにカネである”ということに反論する者はいないだろう。スピードによって利益が生み出され、時間の浪費によってカネが無駄に捨てられることになるからだ。しかし、誰もが仕事上で時間管理に徹しているかといえば、甚だ疑問と思われる行為が蔓延していることも事実だ。
　直截にいえば、仕事の“できる人”と“できない人”との差は、時間に対してどのように認識しているのかという差となってあらわれる。仕事の“できる人”は、時間に貪欲であり時間を惜しむだけではなく、もっと早くできないか、遅すぎるのではないかと常に考えている。

“できる人”は自らの仕事を単純に時間工数で換算することなく、あくまでもパフォーマンスの結果で測っている。一言でいえば、時間工数の掛け算が利益ではないことを知っている。同じ仕事をするにも倍の時間をかければ、その間にできるはずの他のことができなくなる。逆に早くやればたくさんのことができる。
　当然にもこれは、自分自身の実績にも会社の業績にも直結してくることになる。1日24時間という時間は、すべての者に平等に与えられている。ところが、時間の使い方には大きな個人差が発生する。従って、少しでもパフォーマンス結果を高めようと考える者は、時間をしっかりと管理して有効活用することになる。

　実はこの至極当然の組織と個人の時間管理が職場の職務実践において徹底されていない。もちろん、最近の長時間労働抑制の視点から労働時間に対する関心は高まっている。しかし、これはあくまでも長時間労働がもたらす精神的身体的影響に対する関心が中心となっている。企業組織に欠かすことのできない効率や生産性の側面からの時間管理という視点が欠落している傾向がある。
　管理職が問題すべきことは単純な労働時間の有無ではなく、利益に直結した時間管理を展開しているのか否かということだ。つまり、自分自身の業務内容や所管する部門全体に対して、投下した時間に見合うだけのアウトプットの内容と成果をしっかりと確認するということだ。

“投下した時間が効果的に用いられているのか”を常に検証していなければ、「一所懸命に仕事をしたが効果がありませんでした」であるとか「成果は出ていないが○○時間仕事をした」などいうトンチンカンな主張が職場に蔓延することになる。
　管理職は自分の行動と部下の行動を常にチェックしなければならない。極端にいえば、今日一日の仕事を通して“自分が会社の利益のために貢献したことは何か”を整理してみることだ。仮に「時間」が失われていると気づいたら、ただちに考えと行動を改めるべきである。時間管理とは一人ひとりによる投下労働に対する検証と改善でもある。