人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2014年10月06日号

自分の仕事の内容と質を日々変化させることが“自分の仕事を保証する”

　いまだに日本では自分の仕事内容を重視するのではなく、どこの会社で働いているかで、あたかもそのひとの価値が決まるかのような錯覚がまかり通っている。
　それは、ある時期から“就職するということ”が「就社」と解され、あたかも会社の“メンバーになること”が何よりも重視される「メンバーシップ型雇用」が一般化してしまった弊害なのかもしれない。その結果として今ではいわゆる「正規社員」と「非正規社員」という雇用形態に違いに根ざした妙な区別であり、格差の顕在化となっている。
　本来的には一人ひとりの「仕事内容」が問われるべきだが、「仕事」よりも雇用形態の違いに関心が向かってしまっている。

「仕事」とは一人ひとりのミッションとして位置付けられなければならない。しかし、雇用形態の違いにのみ目が奪われ、昨今ではこの「仕事」=ミッションがないがしろにされている。この傾向は学生の就職活動にも鋭く反映し、学生本人ばかりではなく親も学校にも相も変わらず“就社”にこだわっている。
　つまり、日本では、「いかに世間でいう“よい会社”に就職するか」に職業選びの重点が置かれているということだ。また、“ブラック企業批判”などは、その戯画化したあらわれかもしれない。さらには、「安定している」「成長している」「将来、安泰である」といった条件が、その会社で“何をやるのか”よりも重視されているということだ。

　しかし、学生の就職活動を嗤ってばかりはいられない。自らの働き方について「会社という組織に安住してしまうことの危険性」を察知することがきわめて重要だ。
　とりわけ、管理職の立場に立つ者が「平々凡々」と与えられた課題の消化に終始し、自社のこれまでの状況に甘んじた瞬間に本人の退行が始まり、ひいては企業の将来性を脅かすことになる。

　どのような会社組織でも今後とも安泰であるなどという保証は、どこにも存在していない。これは古今東西の企業の栄枯盛衰が証明している。数百年の伝統を持つ老舗の和菓子屋が、数百年来続く看板のお菓子の味を「時代に合わせて何度も変化させてきた」という有名な話がある。
　仮にその老舗の創業時のお菓子をそのままお客に提供したならば、現代では誰も「美味い」と感じないらしい。つまり、時代に合わせた顧客の味覚対応を怠らずに追求してきたが故に、いまだに老舗として通用しているのだろう。

　同じことが企業内での一人ひとりの仕事のあり様にもいえる。会社組織が未来永劫にわたり自分の仕事を保証してくれるのではなく、自らの行っている仕事の内容や質を日々変化させていくことがなければ、いずれは無用の長物になる危険性があるという危機意識を持つ必要がある。この姿勢を堅持することが結果的に自分の仕事に付加価値をつけ、自分自身の働き方が「どこででも通用する」ものになってくる。
　単に会社組織に在籍していることに満足していては、文字通り“就社”意識から一歩も出ないということだ。この意識の先には、必然的に「会社が○○をしてくれない」という愚痴の温床ともなる。