人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2013年12月16日号

管理職自身が「経営理念」の意味を掴むこと

　会社組織には「経営理念」や「経営ビジョン」が存在している。企業によっては毎朝の朝礼や節目毎の会社行事において、全体唱和を行うなどの習慣がなされている場合が多い。「経営理念」や「経営ビジョン」はなにも成文化されたものに限らない。文書化されていなくとも創業当時の「思い」や「姿勢」が社員間に伝承され規範として全社員に定着している場合もある。
　
　ところが、毎朝全体で唱和しているはずなのに、いざ一人ひとりに「経営理念」を語らせてみると答えに窮するケースを見かける。また、「経営理念」を暗唱している社員に対して、その「意味」や「経営理念が何のためにあるのか」と問いかけるとシドロモドロになってしまう場合が多い。
　こうした現象は、一言でいうならば問われた社員にとって「経営理念なんて、しょせんは建前。自分たちの日常業務にはさして関係がない」と位置づけられているからにほかならない。つまり、暗唱しているはずの「経営理念」であっても、その「意味」が自分自身に“腹落ち”していないということだ。これではいくら唱和しても意味がない。まさに空念仏というやつだ。

「経営理念」とは「経営に対する経営者の考え方の集大成」なのであり、自分たちの業務が行き詰ったり、判断に迷う事態が生じた時に常に立ち返る「原点」や「指針」である。つまり、社員一人ひとりがそれぞれの職位で下す判断の基準になるのが、「経営理念」という会社の行動指針なのである。
　企業組織は指針がなければ、個々の判断に統一性がなくなり、会社の基盤は揺らいでしまう。「経営理念」とは、企業組織の「目指す価値」を明確にするものだ。従って、「経営理念」にもとづく経営活動こそが、会社存続の必須条件になる。
　
　管理職は「経営理念」や「会社ビジョン」とは、創業時における経営者の人生観、人間観、事業観、社会観、さらには経営にかける思いとしての世界観などが統合された一つの体系であることをしっかりと理解しなければならない。管理職自身に「経営理念」の持つ意味とは、「会社が存続していく原点として、日常の仕事のよりどころである」との認識がなければ、一般社員に伝承されるはずもない。

　その上で、管理職は「経営理念」が持つ意味をしっかりと掴み、企業存続の「原点」であり、企業の価値それ自身を規定する理念を部下に浸透させるのが務めである。この行為を怠ると企業組織は統制の効かない烏合の衆となる。