人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年07月09日号

個別のスキルを偏重せず、常に「態度能力」の強化を意識する

　企業組織に属している全ての人びとに求められるのは、「いわれたからやる」のではなく、「自らの頭で考えて行動する」という自律した行動だ。自律して行動を取り続けるためには、常に次の３点を忘れてはならない。
１.自分のやるべきこと、やっていることを自覚して仕事に臨む。
２.自分で決定し、決定から生まれる結果に自分で責任を持つ姿勢を貫く。
３.信頼感を持って周りの意見をよく聴き、親和的態度を堅持する。

　会社組織では一人ひとりの「役割」に応じた業務遂行能力が求められる。たとえ社歴が長くても「役割」に応じた能力が備わっていなければ、職責を全うすることはできない。従って業務遂行能力とは、単に経験則で身に就くものではなく、「読み書き」「計算」にはじまり、物事を論理的に考えたり、説明したりすることができる不断に磨かれた「知的能力」でなければならない。
　また、職種によっては、その業務を行うために必要なノウハウや資格などの「技能・技術的能力」も必要とされる。しかし、いくら「知的能力」や「技能・技術的能力」が優れていても、「意欲を持って仕事に取り組む力」、「対人関係を円滑に処理していく力」、「組織に抵抗なく順応する力」などの姿勢が備わっていなければ、会社組織では活躍できない。

　こうした姿勢は「態度能力」と呼ばれている。「態度能力」とは、やる気（モチベーション）、親和性（周りと馴染む）、リーダーシップ、精神面や感情・情緒面の安定性などの能力のことだ。また、「生きる能力と生きる知恵」と広く解釈することもできる。
　個々の会社で求められる能力は、業界や業種によって異なるのは当然だ。時には専門知識の習得も必要になる。そのために会社からある特定の資格の取得を求められることもある。一方、「態度能力」は、知識・技能にとどまらず行動特性や思考特性、価値観といった個人の内面的属性までを含めたものとしてとらえられている。
　これらは業界・業種に関わりなく必要な能力である。いいかえれば、社内はもちろんのこと、「社外でも通用する市場価値」（エンプロイアビリティ）を形成する重要な能力ということだ。会社組織に限らず社会生活を営むうえで、ひとが社会生活を営む上で備えていなければならない基本的な「能力」のことだ。

「態度能力」があるひととは、社内外を越えた労働市場において、自分自身がビジネスパーソンとしての価値を明確に形成しているということだ。こうした「態度能力」は先天的に備わっているものではない。従って、自分が仕事に対してプロフェッショナルで在り続けたいと考えるならば、自分自身の自律した行動を通して能力を向上させていくことができる。