人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年03月19日号

「社内評論家」意識、傍観者的な態度を捨てる

　経営を取り巻く環境は変化日々変化する。こうした変化への対応を誤れば、今はどんなに業績が堅調であっても一気に後退するものだ。こうした現実はビジネス現場で日常に発生していて、一般的には誰しも言葉ではわかっていている。しかし、自らをあくまでも「使われる側」に限定し、主体的な仕事や働き方に徹することをしない者にとっては、いざ自らの身に降りかかってこなければ実感できない…、というのも実情だ。　
　一方で経営者や幹部層は常に経営環境の変化に対応し、自社の存続をかけて組織の最適性を図るために「改善・変革」を追求する。企業組織で働く者にとっては、こうした経営トップや幹部層の方針を受ける側として、どのような姿勢と態度をもって臨む必要があるのだろうか。

「自分は物事を決定する立場にはないので、自分に与えられている日常の業務を繰り返していればいい…」という意識・態度をとるのか。あるいは「自分の能力を最大限に活かし、経営トップの思いを可能な限り推し計り、新たな行動をしていこう…」という意識・態度を取るのか。これからの時代は、この意識の差が大きな分岐点となってくる。
前者の態度を取り続けるならば、結果的に会社組織において自らは、行動もせずに､ものごとの善し悪しを訳知り顔で語るだけの「社内評論家」に分類されてしまう。
さらにこの意識が高じれば「経営トップがダメだから…」という具合に自らの主体的行動を顧みない単純な「万年不満分子」となり、会社組織の活力を奪い、内部から腐敗させていく元凶になっていくことは必定だ。
　後者の姿勢と態度は、与えられたポジションや職務上の権限に関わりなく、会社組織の帰趨を自分自身の問題としてとらえて行動していくという意識のあらわれとなってくるものだ。ひいては自らの属する会社組織の立場にたって“想像力”を働かせるということで、「当事者意識」のある立ち振る舞いがすることができる。さらにいえば、仮に会社組織があらぬ方向に向かいかけたときにさえ、「いまはそれよりも、こちらの方向を優先すべきだ」と冷静に判断し、有益な発言をすることができる。

　会社組織で働くうえで厳に戒めなければならないのは、「社内評論家」と言われる行動である。つまり、自らは何ら具体的な提案も行動もとらず、起こっている現象に対してだけ、ああだ、こうだと批評する。こういう輩は、当事者意識がない傍観者にすぎず、自らの立ち位置を顧みたり、「何をすべきか」という視点もなく変化を嫌うものだ。
　経営環境が目まぐるしく変化し続けているなか、自分の会社や自分の仕事内容だけが変わらなくていいはずがない。傍観者でいるかぎり、会社組織の発展に貢献することはできない。そしてなによりも自分自身の成長を促していくこともできない。