人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年03月12日号

会社全体の利益を意識し、自分の仕事に付加価値をつける

　自分の仕事を可能な限り定型化したものにしていくことで、効率化を生み出していくことができる。しかし、定型化された仕事とは極端にいえば誰にでも交代可能な仕事でもあることを忘れてはならない。
　定型化された仕事に浸かっていれば、同じ仕事の繰り返しで一定額の給料がもらえ、それに満足してしまう意識が芽生えてくるものである。この意識の芽生えは、いつしか「自分に与えられたことを指示通りに遂行していれば…」という意識として定着してしまう。つまり、自らはリスクを取らず「会社からいわれた事」を消化ししていることが仕事であると思ってしまう。

　会社は利益を出さなければいずれ立ち行かなくなる。利益が出ていなければ商機があっても次の事業展開を考える余裕もなく、単に現状を繰り返すことに終始するからだ。現状の繰り返しとは、衰退を意味している。会社は常にコストを下げて利益を上げる努力が要求されている。
　つまり、会社の利益は正に「継続の条件」である。会社にとっては全てがコストである。仮に決められた時間に出社し、与えられた仕事を大過なくこなしてさえいれば、自動的に給料と賞与が手に入る…。そんな感覚を持ち続けているならば、会社のコストパフォーマンスに見合わなくなった段階で、低コストの定型労働との入れ替えが行われる。
　
「自分の働きは会社に利益をもたらしているだろうか」と今一度、自分自身の働き方や仕事の価値の振り返って見直してみることが必要だ。たとえば、営業部門であれば単なる売上の額だけを見るのではなく、売上に要した経費を含めたコストを考慮する必要がある。
　いくら売上が多くてもコスト倒れに終わっていたら、会社にとってマイナスでしかない。
　間接部門の社員でも、ルーティンワーク（日々の定型業務）をこなすだけでなく、少ない時間と人数で同じ量の仕事をこなせるように工夫し、コストを下げるといった努力をしているかが問われる。どの部門のどの社員をとっても、会社利益に無関係な社員などはいないということだ。
　
「いま、自分の行なっている仕事の価値はどのようなものか」ということを常に考える視点が必要だ。現代のグローバル化、ボーダレス化している世界にあっては、自社が仮に海外との直接的な取引を行っていなくとも様々な影響を受ける。会社組織の規模や業種を問わず、国際的な競争力と無縁な企業はない。製品製造の拠点は、最も安いコストで、要求する品質を実現できる国・場所にますますシフトしていく。
　労働集約的、単純作業的な仕事、誰にでもできるような仕事は、賃金の安い国・地域へと流れていく。その趨勢に、原材料や商材の仕入れ先、あるいは商品販売先のさらに先がどこかで必ず巻き込まれているのである。
　指示されたことを従来のやり方でやっているだけでは、「価値ある仕事」にはならない。仕事の改善を常に探り、知恵を絞って利益を創造して自らの仕事の付加価値を意識することだ。