人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2022年02月14日号

己の働き方を再考察　−5−　時代変化の只中で仕事をミッションとして捉える

コロナパンデミックの渦中で一人ひとりの仕事に対する姿勢や働き方が、改めて問われるようになった。また、大企業を中心としたリモートワークの普及に伴い、リモートワークができない俗にエッセンシャルワーカーと呼ばれる従業員とオフィスワーカーとの差異、正規・非正規等の雇用形態による差異（格差）も加速化することになった。コロナパンデミックは日本の働きの現場においてこれまで潜在的に存在していた職種間、雇用形態間に存在する矛盾を改めて顕在化させることになった。
  社会諸制度の大きな枠組み変動は、コロナパンデミックでさらに加速されることになり、必然的に働きの現場に波及してくる。働きの現場において顕在化した各種の差異（格差）は、今回のコロナパンデミックが収束したとしても、社会の枠組みの変動の中でより先鋭化する可能性もある。日本ではコロナパンデミック以前から始まっていた雇用制度の転換過程も一気に加速することになった。そこで働く者すべてにとっては、「何事においても今まで通り…」という予定調和が通用しないという時代認識を持つ必要がある。

  社会諸制度の枠組みが変動していく只中ですべての働く者に問われることは、自分自身が「時代の主人公である」というポジティブな思考である。とりわけ企業組織に身を置く者にとって「自らが働きの主人公」であるためには、自らが属する企業組織の目的・目標に沿って自主的に判断した行動による利益貢献を通して、社会全体にも貢献していく気概と覚悟が問われる。これは決して「使われ人」的な発想で仕事をしてはならないということでもある。
  企業組織の中で自分が自主的に働くためには、まず自分が所属している企業組織の存在意義と目的をしっかりと理解し自分の立ち位置を明確にしていく姿勢を堅持しなければならない。有り体にいえば「自分の属している企業組織は、何のために世の中に存在しているのか」、「企業組織の一員としての自分の果たすべき役割は何なのか」ということを自問自答し続けることである。

  自らが「主人公」であるためには、常に自分の頭で思考して行動しなければならない。何よりも自らの働きを単なる時間労働に従事する作業に矮小化してはならない。自らが行っている仕事には「どのような意味」があるのか、自分の仕事は世の中に対して「どのような価値」を提供しているのか、と思考を繰り返すことである。こうした思考の延長線は最終的に「自分が得る報酬は誰から支払われているのか」ということにつながる。
  仕事とは最終的に他者にとって有益であり、役立つことによって報酬が発生するものだ。つまり、自分以外の誰かに商品・サービスを通して価値を提供して、その対価が報酬となる。どのような働き方が良いかは手段に過ぎない。働きの良し悪しが問われるのは「どのような仕事をしたか」である。

  会社組織における仕事とはボランティアではない。自分のために「やりたいこと」をやるのではなく、自分に課せられた「やるべきことを行う」という発想で臨むことが、自分の人生と仕事を結びつけることになる。「やるべきことを行う」ということは、自分が属している組織の存在意義と自らの存在を共鳴・共振させ、自分の人生と仕事に意味を持たせることにつながっている。
  組織の存在意義と自らの存在が共鳴・共振するならば、雇用契約関係であったとしても会社での仕事において「他人事」的な発想は生まれない。仕事を「他人事」とする発想からは、何時までたっても仕事を通して自分を高めていくことはできない。たとえ企業組織に属していても自分に課せられた仕事は、「自分の事である」と位置づけることで視野が格段に広がってくる。企業組織での仕事を自らのミッションとして捉えることが、時代変化と雇用制度を含めた社会の枠組み変化のなかで生き抜く力の源泉となる。