人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2022年02月07日号

己の働き方を再考察　−4−　自分の成長と組織の成果を紐づける

企業組織で働く以上は「自分の成長は組織の成果と密接不可分である」ということを忘れてはならない。企業組織への利益貢献を通した自らの仕事への取り組みが必然的に自らの成長にもつながってくる。真剣に仕事に取り組むことが、押しなべて自らの成長につながることになる。
  真剣に仕事に取り組むとは、仕事の経過(プロセス)に対する「責任」と結果(成果)に対する「責任」の二を負うということでもある。“自分としては、やるべきことをやった。諸々の手段を講じて頑張ったが最終的には未達に終わった”というだけでは、経過に対しての責任を果たしているかもしれない。しかし、「未達に終わった」という結果に対しての責任を果たしていることにはならない。

　あくまでも自らの仕事上で問われるのは「結果(成果)に対する責任」ということを片時も忘れてはならない。経過(プロセス)だけを気にしているならば、「頑張った自分を認めてください」とアピールしているだけである。仕事に対して「真面目に頑張る」のは当然のことである。つまり、誰しも同じ経過(プロセス)を辿る中で、如何に自分が創意工夫をするのかが重要である。
  端的にいえば仕事で結果を出せるのは、仕事の経過(プロセス)の中で発生する様々な事柄に軌道修正を行うことができるからである。最初から結果が分かってやる事柄を実行するのは、仕事ではなく単なる作業の繰り返しに過ぎない。仕事に求められるのは“色々とあったが…最終的には成果を出すことができた。しかし、仕事を展開する中で色々発生した問題を解決することが新たな課題である”と結果(成果)に対しての責任を全うして経過を振り返るという姿勢だ。

　今日、企業はその規模の大小を問わずＤＸ(デジタルトランスフォーメーション)への取り組み、温室効果ガスの排出量ゼロ(「カーボンニュートラル」)への対応が迫られている。さらには企業ガバナンス（企業統治）強化の観点からコンプライアンスへの対応も避けて通ることができない。コンプライアンス対応には現場での人事マネジメントも含まれる。つまり各企業で従前のビジネスモデルからの転換が迫られている。もちろん、全ての企業が従来のビジネスモデルからの転換の意味するところ、行き着く先が鮮明であるとは限らない。
  それ故にこの種の関連業務を担当することができる人材の獲得と囲い込みが始まっている。必然的にこの種の業務を担当することができる人材に対する需要が高まり、人材獲得競争も始まっている。とりわけ終身雇用が実質的に崩壊過程に入っている今日では、人材マッチングビジネスも活性化し転職市場ではさながらバブル化し始めたと見ることもできる。企業の事業構造の転換が求められる中で、企業の必要とする人材を外部から調達するために転職市場が活性化することは決して悪いことではない。

  転職市場に身を置くにしてもあるいは今の職に留まりながら企業の事業構造の転換の業務を担うにしても忘れてはならないことがある。それは一定の職務スキルを保持している者は、単なる業務スキルの有無だけではなく、仕事の展開においての職務にたいする姿勢も鋭く問われているということだ。例えば今日始まっているジョブ型雇用への流れへの誤解、あるいは都合のよい解釈を行い「職務記述書に書かれていることはやるが、書かれていないことは自分には関係がない」などという姿勢を微塵もとってはならない。
  この種の姿勢は基本的に「言われたことはやるが、言われないことはやらない」という姿勢と同様である。企業組織での働きにおいてはあくまでも企業が追求する業績という成果に対して自らが責任を負うということだ。自分自身の職務能力を伸ばし、仕事の範囲を広げより大きな仕事に従事するという自らの成長を思考するならば、企業組織への利益貢献と自らの仕事を明確に紐づけていなければならない。