人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2019年09月30日号

内省の視点に立ってコスト感覚を堅持する

「コスト感覚を持って自らのパフォーマンス向上に努める」というのはビジネスにおける重要なスキルだ。このスキルは自助努力で身につけることのできるテクニカルなスキルとは異なり、実際の業務現場で他者との関係を築きながら形成されるものでもある。また、コスト感覚を高めることで、コミュニケーション力、段取り力も付随して形成される。
「企業の業績(パフォーマンス)とは常に企業の外部に存在し、企業の内部には原価(コスト)だけがある」とはドラッカーの名言だ。一方でコストについては一般的に誰しもが「かかるもの」という思い込みがある。従って、現場でコストダウンを展開する場合には「徹底的にケチる」といったマイナスのイメージが付きまとう傾向がある。

  コスト感覚においては単に「減らす」だけではなく、コストを「かけるもの」というプラスイメージで捉えることも重要である。つまり、コストとは「企業活動するうえで、かけなくていいものにはかけず、かける必要のあるものには積極的にかけるもの」という発想が必要ということだ。「必要なものに最適なコスト効率よくかける」ということを踏まえるならば、コスト削減の意味理解が進むことになる。
  言い換えれば「採算性」を重視することである。企業は、常にこの採算性のもとで変化に対応し、競争力を高め、社会的な存在意義を実現し、最終的に顧客へ貢献しようとしているのである。このコスト意識を繰り返し職場内に浸透させ、自らの働き方の指針にしていく必要がある。

  企業にとって、社員一人ひとり、仕事の一つひとつが、「かけているコスト」に他ならない。もちろん「かけているコスト」が利益に直結しているのであれば適正といえる。しかし、効率の悪さからくるダラダラ残業、原材料のムダづかい、不用意なクレームの発生、業務フローの不明確によって発生する屋上屋で煩雑なバックオフィス業務…なども、「かけているコスト」の範疇である。
  コストは最終的には原材料費、人件費、一般管理費といった費目に集約される。このため日常業務の中では、たとえば機会損失コスト、ムダ時間コスト、クレームコストなどの具体的なケースを厳密に把握していく必要がある。

　コスト意識とは自らが行っている業務を「自分の問題」として把握できるか否かにかかっている。「自分の問題」に立とは、自分の仕事が「他人のコストを増やす存在になっているのではないか」という内省の視点に立つということでもある。
「次工程はお客様」という言葉があるが、実際には仕入れ担当者が販売担当者のコストを増やしたり、事務担当者が営業担当者のコストを増やしたりしている。「次工程のコストを減らすために何ができるか」を考えることが、全社的なコストダウンにつながる。コストダウンを実践するにあたっては、まずすべての社員がコストの当事者であることを徹底的に自覚していく必要である。