人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年04月16日号

変化に対応する意識を磨き、自ら行動変容を実践する

　経営環境の変化は、ひところ流布された「勝ち組、負け組」という表現も陳腐なほど、規模や業種を問わずすべての企業に大きな影響を与えている。ＧＤＰ世界第二位を誇ってきた日本も中国にアッという間に追いつかれ、追い越された。今後日本の少子高齢化を考えると二度と「第二の経済大国」を謳歌することはできないだろう。
　常にいわれることだが、世の中の経営環境は「大変化、大再編」の時代だ。これまで経済や市場の分野で常識と思われてきたことも、つぎつぎと書き換えられている。会社の規模も、歴史の長さも、業種や業態も、あるいは国境をも越えた競争が行われている。情報通信技術の驚異的な発達が、それに輪をかけている。

　戦後の日本は1955年から1970年代中期までの高度経済成長、その後1990年代初頭までの「安定成長」を経て「パイが拡大する経済が終わった」といわれて久しい。誰もが1990年代初頭までは「経済は成長し続けるものだ」と考えられていた。つまり、去年よりも今年、今年よりも来年のほうが商品は売れたし、社員の給料は必ず毎年上がった。しかし、これらは正に「神話」の領域である。
　こうした変化に対して、「自分には関わりの無いこと」という意識でいるならば、現状での「働きの場」を失う結果になることをハッキリと認識しなければならない。変化への対応に無頓着であるならば、会社組織はもとより自分自身の存立基盤を危機におとしいれることに気づかなければならない。
　
　競争相手も思わぬところから登場してくる。自社とは規模の違う企業や異業種、海外からの参入も頻繁になっている。いままでの“業界の慣習”といったものは通用しない。
　経営トップがいくら革新策を練り、新たに挑戦すべき方向を指し示したとしても、第一線で働く自分自身が無自覚でそれを理解せず、トップと同じ危機感を共有できなければ、本当の意味で会社を変えていくことはできない。まして自分の働きの場を維持することもできなくなる。
　このような時代に求められるのは、従来のやり方に固執せず、新しい経営環境の変化に対応できるように「変化対応能力」を身につけた社員一人ひとりが、会社を変えていけるかどうかにかかっている。

　変化に対応する働き方とは、「複数の選択肢がある中で、自社に最も適切と思われる行動を選択する」「周囲を見渡し適切な行動を選択する」そして、「冷静に自分の行動の影響について考える」ことだ。