人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年02月27日号

「何かをしてもらう」という発想では、自己の存在を否定してしまう

　会社組織は社員に給料を支払うために存在しているものではない。P.Fドラッカーが常々強調してきたのは、企業にとって利益が大切であるが、利益が「目的」であってはならないということだ。利益とは社会の公器としての企業が存続して行くための「条件でありコスト」ということだ。
　経営者が経営者であり続けるのは、そこに彼ら自身の「何か」が存在しているからである。企業組織で働く者にとっても仕事に対して、自分自身としての「何か」が存在していなければ意味がない。従って「会社は自分に何かをしてくれる所」などと思っていては何も始まらない。

「会社に行けば何がしかの仕事はある。その仕事をやっていれば給料がもらえて生活していける…」
　こうした思いに浸っているならば、いつしか、「会社は給料を保障してくれるのが当然である」という勘違いが起こってくる。さらには、給料の多寡や福利厚生の充実度、社内行事など社員に対する恩恵で会社の善し悪しを判断したりすることが当然のことと考えるようになってくる。そのため、業種や業態、扱っている商材やお客様の違いなどを無視して、無意味に他社と自社の比較を行いがちになる傾向も生まれる。

　また、新卒・中途での採用に関わりなく、本来備わっていなければならない自らの社会人としての基礎的知識の欠如を棚にあげて、会社組織の不備をあげつらう傾向も散見される。これらは「周りが何かをしてくれるのが当たり前である」という働く側の勘違いである。本来的には自助努力で達成しなければならない事柄について、「誰かにやってもらおう」と思ってはならない。自らがリスクテイクをしていくことが必要だ。
・「目標」は上司が示すべきこと。
・「戦略」を立てるのは上司の仕事。
・「具体的な行動」も上司の指示通り。
・「責任」はもちろん上司。
　こうした他力本願の働き方をしている者には、今後ますます居場所がなくなってくるのは必定である。自分自身が「目標」に向けて努力し、「結果」な対する責任を取るという行動姿勢をとらず、常に「誰かから何かをしてもらおう」と思っていては、自己の成長はストップしてしまう。