人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2015年05月18日号

「貢献意欲」と「仕事の質」は自分の存在価値を示す基準

　会社組織では一人ひとりに役割と任務が与えられている。一人ひとりはこの役割と任務の遂行を通して、自らの成長の機会を得ることができる。今日、組織と自立した一人ひとりの個人との関係が曖昧になってしまう傾向が顕著になり始めている。組織と個人の関係を明確に意識しなければ、一人ひとりの仕事や働き方は成熟したものにはならない。
　ひとは誰しも他者から“存在が認められている”と感じるとき、自分の存在意味を見出すことができる。一方、他者から「認められる」ということは、片務的なものではなくあくまで相互的なものである。とりわけ会社組織においては、個人が一方的に“会社から認められたい”と願ったとしても、自らが周囲から“認められるため”の努力を怠ったならば、単なる“組織へのぶら下がり”との評価が下されることは必定だ。

　自らが会社組織を構成する他者から“認められる”存在になっていくためには、自分自身が会社で存在価値を創りだしていかなければならない。この努力をしないで“認められたい”“存在価値を示したい”と思うようでは、周囲からうとまれるのが関の山だ。
　では、個々人が組織内において周囲から認められ、自らの存在価値を示していくためには、どのような立場・観点・方法、そして意識が必要となるのであろうか。単純に与えられた仕事が“できる”“できない”、あるいは処理量の大小だけで測るのであれば簡単だ。しかし、組織内で他者との関係を維持しながら“自らの存在価値”を示していくためには、機械的な数値だけが判断基準とはならない。

　ここで重要となるのが「貢献意欲」と「仕事の質」という二つのキーワードだ。「貢献意欲」は、組織に必要な「共通の目的」と同様に組織が組織として存続するための必要要素に他ならない。自らは主体的に取組む姿勢がなく、ただ周囲に同調しているだけの意識では、組織を構成する一員とはなりえない。
「貢献意欲」が乏しく自己主張だけを繰り返しているようであれば、周囲にマイナスに作用する存在となる。その結果、仮に自分がどんなに仕事ができたとしても、周囲からは疎まれて挙句には排除されることになる。個の確立や自立した働き方が求められたとしても、組織を構成する者同士が“お互いに貢献する”という意欲を持ち続けることが必要だ。さもなければ組織体は烏合の衆と化してしまう。
「仕事の質」とは、必然性の乏しい仕事や時間の無駄となっている仕事を素早く見つけ出し、それを速やかにやめるように働きかけていくことだ。会社組織は時間の経過とともに色々な業務が発生し、細分化されてくる。これに伴って発生する「既得権」を排除することも重要ということだ。

　組織内における自分の存在価値とは、他人との比較で相対化されるものではない。あくまでも所属している組織や社会からの絶対評価である。何も他人の粗を探すのではなく、自分自身も含めて自らの組織に貢献していないと思われる「仕事」を敢然とやめ、問い直していくという勇気ある行動も必要ということだ。