人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2013年05月20日号

組織行動の基本は「報告・連絡・相談」という“情報共有”

　日常生活では単純な連絡を怠ったために相互に不信感が生まれたりする。ビジネスでも同様のことがいえる。ただし、ビジネスではちょっと連絡を怠ったでは通用しない。一つの連絡ミスや不行き届きにより、会社組織全体に手痛い損害を与えることがある。
　また、ビジネスでは連絡を怠ると相手から不信感を抱かれ、時には重要な案件を逃すことにもなる。同時に「自分勝手な奴」あるいは「適当な会社」という烙印を押されることを意味している。
　自分勝手な行動とは自分以外の他者に対しての「配慮」に心が向かないということだ。日常生活でたとえば約束の時間に遅れそうな時に一言「申し訳ないが遅れます」というだけで相手は安心するかもしれない。
　しかし、こうしたことが重なると結局は信用をなくしていく。相手に対して「心配り」や「気遣い」が出来ない者は、往々にして日常の生活現場でも周囲から顰蹙をかい、浮いた存在になってしまうものだ。ましてビジネスでは自分の信用が会社組織の信用に直結する。

　一般的な日常生活では相手から顰蹙をかったとしても、その相手から距離をとり、違う相手との新たな関係を繰り返すこともできる。もちろん、そんなことを繰り返していれば、何時か周囲から全く相手にされなくなるのだが…。
　一方、企業組織ではそうはいかない。組織を構成する一人として「相手から距離を置く」とは、自分から組織人であることを止めることを意味している。

　企業組織の中では常に「報告・連絡・相談」の重要性が強調される。何故なら「報告・連絡・相談」が組織行動の基本であるからだ。先にも触れたが企業組織では自分が「相手から距離を置く」ことは許されない。相手とは業務上で自分に関わりがある人びと全てである。
「報告・連絡・相談」の対象者は決して一人ではない。単に一対一の当事者同士の問題だけでは済まない。仮に上司への「報告・連絡・相談」であっても、その波及先には、直接面識のない人も含まれる。それは自らの属している組織においても、あるいは取引先の担当者の後ろにも自分の仕事に関わりがある多くの人が控えているからだ。

　自分が「報告・連絡・相談」した事柄が広く波及し、面識のない人びとの行動を規定することさえある。従って、企業組織での「報告・連絡・相談」とは直接的に面識のない人びともとの情報共有を意味している。そのため適時に「報告・連絡・相談」のタイミングを意識しなければならない。特に(1)状況が変わったとき(2)長い期間を要する仕事のとき(3)仕事が終了するメドがついたとき、節目ごとの中間報告が重要な意味を持ってくる。