人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2013年01月21日号

「数字」を意識して自らの業務に取り組む習慣づけ

　ビジネスの世界では常に「過程ではなく結果の数字がすべてである」と強調される。これは至極当然のことである。ところが、いまだに「結果=成果よりも過程(プロセス)が大切だ」という議論が起こる。
　こうした議論の背景には「結果」と「過程」を相対立する矛盾のように理解しているからと思われる。仕事で結果=成果を出すためにはプロセスをしっかりと踏んでいかなければならない。もちろん最初に立てたプロセスがすべて順調に推移し、所期の結果が得られるということは稀である。
　結果を得るための過程ではさまざまな支障、トラブルが発生する。そしてその都度その原因を突き止め、プロセス全体の見直しや軌道修正が必要となる。
　従って結果=成果が上がるということは、そこに至る過程をしっかりと進めていることである。言い換えれば、結果=成果が上がらない(悪い)ということは、過程(プロセス)をしっかりと進めていないということだ。「結果」と「過程」は一対の関係であり、「結果」が悪いということは「過程」も悪かった証拠なのだ。

　会社組織において結果を重視するという発想は、なにも営業部門に属している者に限ったことではない。すべての組織員に求められる発想だ。そのためには組織全体で「数字」に対してシビアな意識を持つことが重要となる。
　会社組織での日常業務では、なかなか「数字」が見えにくく、目標や達成度を数値で表すことも難しい部門や部署が存在している。しかし、あえていうなら、部門・部署に関わりなくすべての業務を「数字」に落とし込んで考えるクセをつけるひつようがある。
　たとえば、「いままでかかっていた事務処理の時間を短縮する」といったあいまいな目標設定では、やるべきことが明確にならない。そこで「具体的な数字」を意識して「いままで１時間かかっていた事務処理の時間を50分に短縮する」というように具体的な「数字」による表現を行う習慣が必要だ。10分短縮するために、何をすべきか。「10分」という「数字」を掲げ意識することで抽象的な目標設定に留まらない具体的な方法を考えるようになる。

　会社組織にとっては数字がすべてである。「私たちは目標達成のために毎日頑張ってきました…」といくら強調しても、結果が出せなければ意味がない。もちろん「結果的にはダメだったけれどよく頑張ったね」と励ましの言葉を送ってくれる者はいるかもしれない。しかし目標が達成できなければ、その仕事が評価されることはないのに等しいということだ。