人材育成が社員と会社組織の協働を創りだす

2012年12月03日号

会社組織への「貢献」を常に考え抜くことが社会への貢献につながる

　誰しもが自らの存在を社会から認められたいと思っている。そのためには自分自身が社会への「貢献」を自律的に行っていかなければならない。また、「社会貢献」を実践しいく基盤は、自らが属する組織への貢献が前提となるはずだ。例えば会社組織に属しているのであれば、会社への「貢献」と社会への「貢献」は決して相矛盾するものではない。
　会社組織への「貢献」は、単に組織に対する無批判な「忠誠心」を意味するものではない。「貢献」の中身は、自分自身が考え抜いて発見し、実行すべきものである。そして自社の事業が社会にとってより価値の高いものになることに、自分自身が寄与できなければならない。

　常に「会社組織に身を置く企業人は“今自分は何をなすべきか”…」を考え続けることが重要だ。漠然と「ああなればよい…」「こうしたい…」と自分の願望を思い描くことでとどまってはならない。まして「誰かがしてくれるのではないか」などと他力本願の発想は通用しない。会社組織に対する「自らの貢献」を自分で定め、とことん突き詰めて考えることが、行動の起爆点となってくる。
　また、「貢献」するということは、会社の事業の質を高める事柄でなければ、会社への貢献が社会への貢献につながっていかない。それは、企業組織が社会で存在を許されるのは、事業を通して不断に「より良くならねばならない」と願って活動しなければならないからだ。企業がより良くなるとは、その事業が社会にとってより価値の高いものになることである。
　従って、自分が「何に貢献したいか」でもなければ、「何に貢献せよと言われた」からするものでもない。まして、好きなことをするのでもなければ、割り当てられた役割を果たすだけでもない。会社組織への「貢献」とは、“事業が社会にとってより価値の高いものになる”ことに寄与するものでなければならない。これを自ら考え抜くのがこれからの企業人の使命となってくる。

　誰しも激しく変化する市場環境の下で事業を展開させ、しかも存続させていかなければならない。こうした会社を取り巻く経営環境の中で、自分が何に貢献できるのかを考え抜いていくことが、自分自身の成果にも直結してくるものである。
　組織内部での自分が置かれている役割を通して「貢献」していくために、如何にして自分自身の「強み」を発揮するのかを考え抜いていくことが大きな成果につながってくるものだ。